組織が今すぐ導入すべきEdTech（エドテック）トレンドトップ5

企業における研修環境もまた、現在、世界が直面している現状に対して脆弱です。

リモートワークや遠隔学習がもたらす課題の解決策として、新しい学習技術が登場しています。こうした技術は教育技術（エドテック）と呼ばれ、これにより多くの企業が、遠隔学習を介し、日々の業務の中で運用と学習を継続することが可能となります。

簡単に言えば、教育技術（略してEdTech）とは、学習の促進を目的としてコンピュータのハードウェア、ソフトウェア、教育理論、実践を組み合わせて使用することです。

この記事では、組織が今すぐ活用すべき5つの教育テクノロジーを紹介します。

デジタル化の加速

組織は、今日の世界の現況においては、 「新しい日常」のあり方とプロセスに適応し始めています。

職場での学習については、大半の企業が対面型学習の次に第2の優先事項として実施している、eラーニング・プラットフォームを介したデジタル学習へと移行し始めています。

より多くの組織が在宅勤務やリモートワークの機会を持つようになったため、一部の企業のビジネスモデルの成功は、完全にインターネットにかかっています。

この第4次産業革命の時代では、オンライン環境の需要が高まり続けているため、技術に精通した従業員が仕事で素晴らしい成果を上げる可能性が高くなっています。

しかし、心配する必要はありません。以下の簡単なステップを踏めば、よりデジタル化された学習環境を実現することができます。

1. 短い広報動画を介した研修プログラムや、その他の社内発表の宣伝。
2. ビデオ会議やコラボレーションツールを使用した、より魅力的な遠隔学習の実現。
3. コースの認定、ポイント、その他の報酬システムやインセンティブを導入した学習プログラムのゲーム化。

これらのステップを踏むことで、学習者の関心を高めると同時に研修の関連性と効果を高めるEdTechを、最大限に活用することができます。

労働力の移動性とワークフローにおける学習

今では理解されるようになっているかもしれませんが、モバイルラーニングは単なる形態のひとつではなりません。

むしろ、モバイルラーニングは、研修の設計担当者や、教育技術の専門家の間では、学習戦略の一部となっています。そして今日、特に先進国や先進地域の平均的な従業員は、スマートフォンを持っているものです。

つまり組織はエドテックにより、業務だけでなく、職場での学習においてもモビリティを容易に取り入れることができるのです。さらなる5Gの機能と、労働力の移動性が可能になれば、特にデジタルトランスフォーメーションを他社よりも早く達成した企業では、業務の流れの中での学習を実現できるでしょう。

興味深いことに、米国だけでも470万人が週の半分以上を在宅勤務で業務を行っています。 現在、より多くの組織がテレコミューティング（または在宅勤務）を目の当たりにしています。

このような状況を受けて、オフィスベースとリモートの双方で従業員のスキルアップと技能の再教育を効果的に行うことができる、デジタル学習方法に向けた移行に着手する必要があります。

学習体験プラットフォーム（LXP）を活用した自己管理学習

より革新的な組織では、講師や指導者だけに焦点を当てるのではなく、学習者中心のアプローチを検討するようになってきています。実際、Towards Maturityによると、学習者の20%近くがキュレーションツールを活用しており、今後数年で大幅に伸びる傾向を見せています。

自習型学習は、学習体験プラットフォーム（LXP）を活用することでより効果的に行うことができます。LXPは、通常のLMSと比較すると、より高度で、より直感的で、より柔軟です。

うれしいことに、学習者がAIとアルゴリズムによって、関連性のある学習コンテンツを簡単に発見し、自分の学習コンテンツを自ら提言することができるため、LXPは学習者の関与を高めると言われています。

自己管理学習の背景にある理論的根拠は、成人の学習者のほとんどは、通常、講師からの指示に従うことを好まず、好きな時に無理のないペースで学習したいと考えているからであり、このような理由を受けて、 特に現在のように企業が徐々にオンライン学習に移行しようとしている現在では、組織による自習型学習への人気が高まっています。

学習分析

eラーニング業界によると、毎日25億ギガバイト相当のデータが生成されていますが、 残念なことに、調査対象となった専門家のうち、収集した顧客データを活用して行動できると報告したのはわずか3%にすぎません。

つまり、組織には、学習データを活用してビジネスプロセスや企業の研修イニシアチブの改善に最適なツールとスキルが備わっている必要があるということなのです。

実際、より多くの組織が毎日のようにデータを作成しており、今こそがデータを中心とした組織を構築する絶好の機会となっています。

まずは、組織が活用すべき4種類の学習分析 をご紹介します。

記述的アナリティクス

これは最も基本的な種類のアナリティクスです。組織は、これを使用して、LMSを通じて収集されたデータを評価することができ、 その例には以下のようなものが含まれます。

• 学習者の数
• eラーニング課程とLMS/LXPに費やした時間数
• 試験の平均点

これらのデータは多くの場合、リアルタイムのダッシュボードやレポートに表示され、管理者やその他の利害関係者は、組織内のオンライン研修の取り組み状況を知ることができます。

診断的アナリティクス

この種のアナリティクスは、学習データの理由、傾向や異常値を理解するために利用されます。

たとえば、プレゼンテーションに関するビジネスコミュニケーションコースは、経験豊富な営業マンの間では修了率が低いのに対し、新入社員は非常に興味深いコースだと感じます。

診断的アナリティクスを行うことで、シニアマネージャーは、より上級の従業員にはコースが簡単すぎることに気づくため、学習におけるストレッチゾーンを常に達成する必要があるのです。 ここで、診断アナリティクスは、学習プログラムの不足、または成功の理由を判断するのに役立ちます。

予測的アナリティクス

この種のアナリティクスでは、将来何が起こるかはわかりませんが、次に何が起こるのかを予測することができます。 また、このアナリティクスは、L&Dの専門家が長期的にどの学習者が課程の終了に対する問題を経験するのかを特定する際にも役立ちます。その結果、このアナリティクスは、次に実施すべき研修方法を考案するのに役立ちます。

また、人材管理における予測アナリティクスのメリットをよりよく実感することができます。予測レポートでは、アナリティクスが組織の各従業員の職務上の成長を予測します。そのため、まずは、従業員ごとの学習パス、研修、およびスキルアップ活動を追跡して予測することから始めます。

処方的アナリティクス

処方的アナリティクスは、起こるかもしれないことを予測するだけでなく、そのことが起こる理由の理解に役立ちます。また、L&Dプログラムをさらに改善するためにする必要のあることを推奨することもできます。

たとえば、学習者が現在リーダーシップとコミュニケーションの研修を受けているとしましょう。学習者を調査したところ、この研修は従業員がコミュニケーションの基礎の学習には役立つものの、理論的に良いだけのものでしかないことがわかりました。

つまり、この研修は、学習者が自分の業務に応用できるようになれば、さらに役立つ可能性があるということを意味しています。

このデータに基づいて、業界に特化し、学習者ごとにオーダーメイドされたトレーニングを提供するという解決策を考案することができます。また、これは、職場での研修の関連性を高めるためのトレーニングパスを選ばせることで実現させることができます。

人工知能（AI）

今では多数の組織が、無限のデータを活用して職場でのデータ主導型の文化を育むことによるメリットを実感し始めており、企業は今、AIを活用してL&Dに大きな影響を与えようとしています。

このAIの活用は何年も前から行われており、最新のビデオゲームや今日のインタラクティブなアプリもAIの活用によるものです。また、今日のEdTechでさえも、AIを活用し始めています。ここでは、職場での学習戦略を向上させるためのAIの活用方法をご紹介します。

• オーダーメイドされた学習

これは、コンピュータが簡単かつ迅速にデータを分析し、リアルタイムでフィードバックを提供できるということです。

AIの活用により、研修評価ツールは、学習者の独自の学習経験に応じて適応することができるようになりました。AIは、学習者の研修履歴、終了済み課程や、現在の目標などのリアルタイムのデータに基づいて、カスタマイズされたトレーニングパスを提案することができます。

• 研修の強化

AIは、従業員に足りない具体的な授業の検証に使うことができます。

例えば、ある従業員が目標言語でのマーケティング専門用語の意味を理解するのに苦労していたとしましょう。AIは、学習者に瞬時に通知し、受講中の学習者の進捗状況や成績に基づいて、授業や小テストをカスタマイズすることができます。

• 学習効果とROIの測定

より多くの自動制御可能なシステムが導入されたことにより、大量のデータが簡単に分析・評価できるようになり、AIによりさまざまなデータソースに基づいた成功ポイントと失敗ポイントをふまえた研修プログラムの修正をすることができるようになるため、

組織内のデジタルトランスフォーメーションが、今日の事業のさらなる発展、ひいては投資対効果の向上に非常に重要となります。

まとめ

世界中の組織はデジタル化を進めるべきです。

企業は、データ主導のアプローチを取ることにより、企業研修業界で合理化されつつあるEdTechの動向をより効果的に活用することができます。

その結果、L&Dや人事の専門家は、学習者の関心と研修における生産性を高めることができるのです。ですから、御社がこれからくオンライン学習への移行に取り掛かろうという段階であれば、対面型学習からデジタル（および遠隔）学習へのスムーズな移行方法がわかる弊社の無料のeBookをお読みください。